映画『スノーデン(SNOWDEN)』

 
 
 
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(53)映画『スノーデン(SNOWDEN)』

SNOWDEN - Official Trailer


今更、エドワード・スノーデン(Edward Snowden)氏のことをあれこれ申し上げる必要がないほど、世界を震撼させた男として超有名になりました。

私は彼のことは詳しくは知りませんが、ウィキペディアでは、下記のように紹介しています。


『エドワード・ジョセフ・スノーデン(英語:Edward Joseph Snowden、1983年6月21日-)は、アメリカ国家安全保障局(NSA)及び中央情報局 (CIA) の元局員である。NSA局員として、アメリカ政府による情報収集活動に関わった。

2013年6月に香港で複数の新聞社(ガーディアン、ワシントン・ポストおよびサウスチャイナ・モーニング・ポスト)の取材やインタビューを受け、これらのメディアを通じてアメリカ国家安全保障局 (NSA) による個人情報収集の手口を告発したことで知られる。

2013年6月22日、米司法当局により逮捕命令が出され、エクアドルなど第三国への亡命を検討しているとされていたが、同年8月1日にロシア移民局から期限付きの滞在許可証が発給されロシアに滞在中である。2014年1月、ノルウェーのボード・ソールエル(英語版)元環境大臣からノーベル平和賞候補に推薦された。』



この超有名人に直接インタビューを行なった日本人女性がおられるようで、それに関する彼女の帰国講演会の動画ありますので、それを下記に紹介しておきます。

=>スノーデン独占インタビュー・小笠原みどりさん帰国講演会(1)講演

=>スノーデン独占インタビュー・小笠原みどりさん帰国講演会(2)質疑応答



また下記のような、この女性へのインタビュー動画もあります。

あなたも監視されている~スノーデンの暴露とは



さて今回、スノーデン氏のことを取り上げたのは、彼に関する映画『スノーデン』が日本でも公開(2017年1月27日)されることになったことを知ったからです。

この映画は、オリバー・ストーン監督がロシアでスノーデン氏に9回も会った上で、知り得た事実に基づいて制作されたフィクションです。

オリバー・ストーン監督といえば、「プラトーン〈特別編)」 [DVD]「JFK コレクターズ・エディション 特別版 」[DVD]「ウォール街 (特別編)」 [DVD]、などでアメリカの暗黒史を告発し続け、人々の目覚めを促している映画界の巨匠です。



この映画に関して、オリバー・ストーン監督が語っておられる内容に驚くべき所があります。下記はその時の様子を収めた動画です。

米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる!?スノーデン証言の真偽は??ーー映画『スノーデン』のオリバー・ストーン監督に岩上安身が直撃質問! 2017.1.18


この会見の内容を翻訳して、「カレイドスコープ」lさんで掲載されていましたので、それをここに引用して紹介させて頂きます。


ーー引用はここからーー

オリバー・ストーン氏:
岩上氏の質問に対して、5~6分続けて話す。

ここから、通訳・・・

「長くなって申し訳ありません。

『映画スノーデン』は、(今まで私が制作してきた映画のように)私が考えていることを盛り込んだのではなく、スノーデンが私に語ってくれたことを忠実に表現した映画であることを、まず最初に、はっきりと申し上げておきたいと思います。

実際に、この映画の制作中に、NSA(米国家安全保障局)などの情報機関にも当たってみたものの、どこからも話を聴くことができずに、唯一、話ができたのは(一般人向けの広報窓口である)PR局だけで、そこではパンフレットを渡されただけでした。

もしスノーデンの言うことが嘘であるとすれば、私自身が今まで経験してきたことや、受けてきた心証に照らしてみると、スノーデンは、もっとも優れた役者である、ということになるでしょう。

つまり、私は、スノーデンが言っていることは、すべて真実であると考えているということです。

もちろん、スノーデンが私に話してくれたことのすべてが、この映画に盛り込まれているというわけではありません。なぜなら、そのまま忠実に再現してしまえば、彼が、起訴されたり、もっと危険な目に遭うであろうことが分かっているからです。

そのあたりは、これがドキュメントではなく映画だからということでドラマ仕立てにしてあります。事実のパラレルとして映像化する、という手法を取っているのです。

スノーデンが横田基地にいたという2010年頃の話に戻りますが、スノーデン(のチーム)が、「日本国民全体の通信を傍受して監視したいのだが、いかがものか」と日本政府に打診したが、そのとき日本の諜報機関が、「それは違法であるし、倫理的にもいかがなものか」と拒否したのです。

しかし、スノーデン(のチーム)は、かまわず日本国民を監視したのです。

そして、スノーデン(のチーム)は、「日本が同盟国でなくなった場合に備えて、民間のインフラにマルウェアを仕込んだ」と言っていました。

「それは、ダム、駅、発電所、銀行などに組み込まれている。いざとなれば日本を機能停止に追い込める」と。

では、(原子炉などの)核施設についてはどうなのか、という質問ですが、これについてはスノーデンから聞いていないが、たぶん、別な形を取っているものと想像しています。

そして、これはスノーデンが言っていたことですが、こうしたことは、日本だけでなく、メキシコ、ブラジル、ベルギー、オーストリア、そして、彼は英国も、と言っていたように記憶していますが、英国については記憶がはっきりしません。

これは、いわばサイバー戦争です。
しかも、それは、すでに仕掛けられているのです。

そもそもの発端は、アメリカが2007年、2008年頃にイランにマルウェアを仕込んだところから始まったのです。
そして、2010年頃に、それが成功して、イランにある、いくかの各施設にマルウェアを送り込むことに成功したわけです。

けれども、数ヵ月後には、そこからマルウェアが中東へと広がっていきました。

また、当時の上司で諜報機関のトップにいたマイケル・ヘイデン氏が、このことを、うっかり広言してしまったのです。

ヘイデン氏は、ニヤニヤしながら、こう言ったのです。
「イランという敵を、こういった形で、やりこめることができて良かった」というような趣旨のことを言ってしまったのです。

このときのウィルスは、「スタックスネット STUXNET」というウィルスです。

これは、そもそもイスラエルとアメリカがイランに仕掛けたものである、という非常に醜い話なんですが、このウィルスが発端となって世界中に対してウィルス攻撃ができるんだ、ということでサイバー戦争が始まったのです。

けれども、そもそもイランにマルウェアを仕掛けたこと自体が、アメリカが宣戦布告なしのサイバー戦争を始めたという行為と同じであると私は考えています。

これは、凄いことだと思っています。

アメリカから、フェイクニュース(fake news)という偽のニュースがたくさん出てきています。

こうしたアメリカから発信されているニュースについては、みなさんも、少し疑いの気持ちを持って見ていただきたいと思います。

サイバー戦争に関して言えば、アメリカが先導者なわけですから。

そして、いちばん大きなプログラムを持っているのもアメリカですから、当然、そこから出て来るニュース・・・たとえば、ロシア関係がどうのこうのとか、ロシアから攻撃されただのというニュースには注意してください。

もちろん、民間企業に中国のサイバー攻撃があったという確かな証拠が出ているものもありますが、ほとんどが証拠がなく出てきているニュースなのです。

そして、驚くような告発--サイバー攻撃をされた、というような(嘘にもとづく)話がたくさん出てきています。

そうしたすべてのことに、われわれが注目するきっかけを作ってくれたのがスノーデンです。

しかし、サイバー戦争の実態の表面しかまだ分かっていないのです。

1945年に原子爆弾が日本に投下されたことも、また新しい戦争の始まりだったのですが、このサイバー戦争も、新しい戦争のかたちであるし、それは、すでに始まっているのです。

そうした新しい戦争のかたちがあるということがこの映画の中で描かれているし、世界に対する監視システムが、すでに存在しているということを、みなさんに知っていただきたいと思います。

・・・・・・・・

そして、もうひとつ・・・法的な定義に鑑みても、現実に行われているサイバー攻撃は、れっきとした戦争行為であると私は考えています。

さきほど、同盟国のことについての質問がありましたが、アメリカ、日本、そして、他のアメリカの同盟国とは、アメリカにとっては同盟国ではありません。逆に、アメリカによって人質にされている国であるということです。

もし、たとえば、日本が、中国などのアメリカの同盟国以外の他の国との経済圏と協力関係を持とうとして、アメリカとの同盟関係から離れようとした場合、脅迫されたり、このマルウェアの人質となるといった非常にシリアスな問題であると受け止めていただきたいと思います。

私が望んでいるのは、日本のジャーナリストのうちの、たった一人でもいいので、たとえば防衛省に行って、こうしたことが起こっているが事実なのか、と訊いていただくことです。

そのとき、彼らは「知らない」、あるいは、きっぱり否定するかも知れません。

アメリカのNSAは、もちろん否定します。
彼らが、「スノーデン自体が、たいしたランクの人間ではないのに、そんな人間のことを真に受けているのか」と問題を矮小化していることからも分かるのです。

スノーデンが、これほどの膨大な情報をわれわれに提供しているのですから、これがすべてつくり話などということなど、ありえないのです。

マルウェアが仕込まれていると言われているメキシコなどでも、政府に対して意見を求めるという動きが起こることを望んでいるのですが、アメリカでは、こういった質問がジャーナリストの間からは、いっさい出なかったことが、むしろ驚きです。

これが、世界の一つの問題だと思っています。

サイバー攻撃、こうしたことに対するアカウンタビリティー(説明責任を果たすこと)がまったくないということが・・・。

ーー引用はここまでーー



ご存知のように、日本のみならず多くの国々がアメリカの監視下にあることは間違いありません。それがどのような形で行われているのかは明らかになっていませんでしたが、上記のスノーデン氏の告発によりますと、日本の場合は下記のような状況下に置かれているようです。

『日本が同盟国でなくなった場合に備えて、民間のインフラにマルウェア(悪意のあるソフト)を仕込んだ。それは、ダム、駅、発電所、銀行などに組み込まれている。いざとなれば日本を機能停止に追い込める。』

それから、日本政府はアメリカは同盟国だと言っていますが、その実、『日本、そして、他のアメリカの同盟国とは、アメリカにとっては同盟国ではありません。逆に、アメリカによって人質にされている国であるということです。』、とまで言われているのです。



こうした指摘は戦後の日本の政治状況を見れば納得のいくところです。日本は決して独立国ではなく、アメリカの属国であり、富をアメリカに貢ぐための道具にされていることは明々白々です。

このことから考えて見ますと、東日本大震災やフクイチ原発事故の真の原因は、全てが人為的であったということが、あながちウソや妄想だとは言い切れない気もしてきます。でも、今更何を言っても、後の祭りと言うしかありません。

日本のマスコミはアメリカと同様に、政権べったりですから、決して真実を国民の前に明らかにはしません。従って、私たちは、一部の情報とは言え、上記の会見内容などから日本の置かれている真実を知り、自分の身は自分で守るとの信念を持って生き延びて行くしかありません。



さて、トランプ氏がアメリカ大統領に就任してから、アメリカのマスコミはもとより日本のマスコミまで、盛んにトランプ氏の揚げ足を摂るような報道ばかり続けています。

その慌てぶりは滑稽としか言いようがありません。これまでアメリカ国内だけでなく多くの国々を牛耳ってきた連中(国際金融資本や軍産複合体、要するに戦争屋たちです)が思うようにことが運ばなくなったために、何としてもトランプ氏を大統領の座から引きずり降ろそうと、最後の足掻きをしている姿です。

トランプ氏のアメリカ大統領就任に関して、オリバー・ストーン監督は下記のようにコメントしています。


『トランプに対するヒステリックな報道は、冷戦時代の赤狩り(共産主義者への弾圧)のようだ。ロシアとつながりがあるかのような報道も、彼を大統領にしたくない力が働いたものだと思う。米メディアも新保守主義の権力側にある。トランプは主要メディアに対し新しい見方をしているのは確かだ。 米国は今、帝国化している。日本は米国をそこまで信頼していいのか。米国はそれほど日本を大切に思っていないかもしれない。日本をどうするかはみなさんが考えることだ。』

私たちも一人一人が、少なくとも、これぐらいの認識を持って世界の情勢を見守っていかなければいけないと思います。

それから、トランプ氏を引きずり降ろしたいと画策している連中の手先となっている、アメリカのCNN(軍産複合体の手先)はトランプ大統領が暗殺されたら誰が後を継ぐのか、という下記の内容のテレビ番組といいますか、報道をトランプ氏の大統領就任前にしているのですからね・・・もう、何をか況やです。


Who is 'designated survivor' at inauguration?



これについて、「sputonik日本」では下記のように報じています。

『CNNテレビはもし20日の大統領就任式でトランプ氏が殺害された場合、誰が大統領になるかというシュミレーション内容を放映した。

ジャーナリストのブライアン・トッド氏が検討したシナリオでは暗殺される対象は新大統領だけではない。副大統領も議会のトップも皆殺される。

CNNの指摘では大統領も副大統領も職務執行不可能状態に陥るか、または死亡した場合、大統領を代行するのはまず米議会下院議長で、それが不可能な場合の代行ナンバー2は上院議長。トッド氏の説明ではその次の代行ナンバー3は閣僚でその筆頭は米国務長官だという。

CNNはトランプ氏が2017年1月20日の大統領就任式で不慮の死を遂げた場合のシナリオも別途検討した。レックス・ティラーソン氏の指摘では、現段階ではまだ米国務長官候補として承認を受けていない一方で、トランプ氏が大統領に就任しようとする瞬間、退任一歩手前のケリー長官の方はすでに全権を返すことになる。つまりこのため、1月20日正午の時点で国務長官臨時代行はオバマ・チームの一員の国務次官政治問題担当のトム・シャノン氏ということになる。

トランプ氏の大統領就任式は今日、1月20日に行なわれる。』


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